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0歳から教育費準備を始めるなら、最初に確認したい3つのこと

0歳から教育費準備を始めるときに、最初に確認したい3つのことを整理します。

最初に確認したい3つのこと

1

仮の進路で、いつ支出が大きくなるか

2

教育費全体を見て、家庭でどこまで準備したいか

3

今から毎月いくらの計画になるか

0歳から教育費の準備を始めるなら、最初に確認したいのは次の3つです。

  1. 仮の進路で、いつ支出が大きくなるか
  2. 教育費全体を見て、家庭でどこまで準備したいか
  3. 今から毎月いくらの計画になるか

進路が決まっていなくても、現時点の条件で一度試算できます。将来を確定するのではなく、今の家計で考える必要があることを数字にします。

1. まず「いつ必要になるか」を仮の進路で見る

0歳の時点で、幼稚園から大学までの進路を決めることはできません。

そこで、現時点で考えやすい条件を仮に置きます。

たとえば、

仮の進路例

  • 小学校と中学校と高校は公立
  • 塾・習い事は平均程度
  • 大学は国公立

という条件です。

これは進路を決めるためではなく、教育費が大きくなる時期を確認するための仮設定です。

教育費は、毎年同じ金額がかかるわけではありません。学校段階が変わる年や大学へ進学する時期など、支出が大きくなる年があります。

最初にその時期を確認しておくと、大学入学までの目標額だけではなく、途中の支払いも含めて考えられます。

2. 教育費全体を見て、家庭でどこまで準備したいか整理する

次に、仮の進路条件で教育費全体を確認します。

表示された総額を、すべて事前に貯めなければならないわけではありません。

教育費には、毎月の家計から支払うものもあれば、入学時などにまとまった金額が必要になるものもあります。全体を見たうえで、どこまでを事前に準備したいかを家庭で整理します。

すでに教育費用として分けている貯蓄がある場合は、その金額も踏まえて考えます。

試算結果をもとに、家庭としてどこまで事前に準備するかを整理します。

スマホ幅のつみたてプランナーで、0歳の子ども1人、公立小中高、学校外活動費は平均並み、国公立文系大学の条件による教育費総額と年間教育費を確認している画面。

教育費は、総額だけでなく、いつ支出が大きくなるかまで見る必要があります。総額を残り期間で単純に割るだけでは、実際の負担に合いません。

つみたてプランナーでは、平均データと家庭で入力した条件をもとに、支出時期と準備期間を踏まえた概算の計画を作ります。教育費の負担が小さい時期に積み立て、負担が大きい時期に取り崩す流れまで確認できます。

いつまでに、どのくらい準備できていればよいか。その目安を数字で見ることで、0歳からの長い準備期間をどう使うか考えやすくなります。

3. 0歳から始めると、準備期間を長く取れる

0歳から始める一番大きな違いは、準備に使える期間が長いことです。

0歳から大学入学までなら、約18年あります。同じ金額を準備する場合でも、開始が遅くなるほど残りの月数は少なくなり、毎月額は大きくなります。

※大学入学を18歳時点とした概算です。

ただし、早く始めれば必ず十分に準備できるわけではありません。

実際の毎月額は、

  • 子どもの人数
  • 想定する進路
  • 現在の貯蓄
  • 教育費が大きくなる時期

によって変わります。

0歳から始める意味は、一般的な目標額を早く貯め始めることではありません。自分の条件で必要な時期と金額を早めに確認し、準備期間を長く取れることです。

4. 試算結果と、毎月続けられる額の差を確認する

試算で出た毎月額が、そのまま家計から出せるとは限りません。

まず、毎月続けられる額を置き、試算結果との差を確認します。

たとえば、試算では毎月3万円、実際に続けられるのは毎月2万円なら、差は1万円です。

試算

3万円

続けられる額

2万円

1万円

ここでは差額の考え方を分かりやすくするため、毎月額を単純化して説明しています。実際の計画では、教育費の時期に合わせて積立と取り崩しが変わります。

毎月1万円足りないなら、その差はどこかで埋める必要があります。

方法は1つではありません。

  • 現在の貯蓄を教育費に充てる
  • 収入を増やす、または支出を見直して毎月の額を増やす
  • 大学費用の一部に奨学金を使う
  • 進路や塾・習い事のかけ方を見直す

どれを選ぶかは家庭によって違います。いくつかを組み合わせる考え方もあります。

まず試算して差を知る。そこから、今できる方法を考えます。

0歳の今作った計画を、大学まで固定する必要はありません。家計や進路、教育方針が変わった時点で、改めて試算します。

5. 児童手当は、準備資金の一部として整理する

差を埋める方法を考えるときは、これから入るお金も含めて整理します。児童手当も、その1つです。

児童手当を教育費として残す家庭もあれば、日々の子育て費用に使う家庭もあります。

教育費に回す場合は、準備資金の一部として考えます。ただし、児童手当だけで教育費全体をまかなえるかは、進路や教育費の総額によって変わります。

児童手当だけでどこまで準備できるかは、別の記事で詳しく整理しています。

1

教育費が大きくなる年を確認

2

毎月の計画を確認

3

続けられる額との差を確認

0歳の今から、毎月いくらの計画になるか確認する

子どもの年齢と進路条件を入れると、教育費が大きくなる年と、現在の条件から作った毎月のつみたてプランを確認できます。

一般的な目安ではなく、自分の家庭ではいつ・いくら必要になり、今から毎月いくらの計画になるかを確認してみましょう。

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